就活ノウハウを学ぶ
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理系既卒・第二新卒向け就活サービス

「働き方」を取り巻く環境が刻々と変化している昨今

今年から採用市場が変化し、就職活動の時期が後ろ倒しになったことで、学生側と企業側のマッチングニーズ、採用までのプロセスを改めて見直すべき時代に差し掛かっています。そんな中、中途採用市場や第二新卒といったいわゆる既卒者に対する採用を取り巻く環境も年々、選択肢が増えているのも事実です。今回取り上げるのは、固定観念にとらわれてしまっている週5勤務を覆す、週3正社員や週3休暇など「パラレルキャリア」について考えたいと思います。

「働きすぎ」だと言われてばかりの日本人

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昨今、仕事に対するモチベーションが社会全体で変化しつつあることを感じる方はどれくらいいるでしょうか。ワークライフバランスや、Facebookの創業者であるザッカーバーグ氏が育休を取ったことも、大きな話題になりました。

日本は戦後、高度経済成長を経て世界に通用する技術力、生産性を生かし先進国の仲間入りを果たしました。ただ、その代償として勤勉さがゆえに長時間労働によるストレスや肉体酷使、それによる自殺などが、社会問題化しているのも事実です。

日本は諸外国と比べ、働きすぎといわれて久しいですが、ここ最近よくワークスタイルの変革や職に対する根本的考えを変えていこうとする動きが少しずつですが、見られます。的を得たように言葉を置き換えれば、自分のキャリアについて「もっと幅広い視点を持ってもいいのでは?」という解釈がなされています。

ひと昔前までは、朝9時出社が原則で定時18時にも関わらず、残業して夜遅くまで仕事をこなすワークスタイルが一般的でした。しかし、フレックスタイム、エキストリーム出社などの言葉が生まれるように出勤時間をずらしたり、職種によって変えるなどして満員電車や朝ラッシュの緩和につなげる施策を行う企業も出てきました。

時間にゆとりを持つことで、業務に取り組むモチベーション向上やストレス緩和などには効果があるでしょう。しかし、本当に「時間」だけを見直すことで、ワークライフバランスや仕事に対するモチベーションは上がるのでしょうか。

従来の働き方の概念を覆す「パラレルキャリア」

そうした現状を踏まえ、いま注目を集める働き方があります。ここ5年以内にさらなる普及が進むと考えられる、新しいタイプのキャリア形成である「パラレルキャリア」。簡単にいうと、勤め先を一つに絞るのではなく、複数社を掛け持ちして仕事をこなしていくワークスタイルといったところです。

パラレルキャリアという言葉は、経営学でおなじみのドラッカーが著書『明日を支配するもの―21世紀のマネジメント革命』で述べたパラレルキャリアのススメについて日本企業でも次第に認知化されはじめました。

2007年のリーマンショック以降、大企業や中小関係なく経済不況の波が押し寄せる中、刻一刻と商況が変わる速度が増し、求められる人材が多様化してきた背景があるのだと考えられます。ヒト・モノ・カネといわれるように、「人材」ではなく「人財」として扱うようになってきたわけですが、年功序列や終身雇用のロールモデルが崩れた今、いかにして流動的な人財を確保するかが今後の採用市場の大きな課題といえるでしょう。

「副業」ではなく「複業」としてのパラレルキャリア

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パラレルキャリアの特徴としては、ある企業1社に常駐するのではなく、自分の経歴やスキルを活かすことができる別の会社にも籍をおき、プロジェクトの都合に応じて働く場所を変えるというワークスタイルです。

よく、フリーランスとパラレルキャリアという言葉が混同して使われることがありますが、ひとつの概念として、パラレルキャリアは週のうち何日か会社に勤務して、残りの日をフリーランスとして時間を使うことが一般的です。

例として挙げるなら、フリーランス+会社員、フリーランス+NPO活動など副業というよりは、「複業」として捉えることが多いです。

一方で、フリーランス(個人事業主)は会社勤めがなく、完全に自分の裁量で仕事を行うので、若干ニュアンスが違います。パラレルキャリアは、今までにない新しいキャリア形成モデルとして注目されています。

これからの就活は「経歴重視型」から「実績重視型」へ

その業界には、詳しい、ルートがある、など企業の多様性に答えるためにスポットコンサルやクラウドソーシングと呼ばれるサービスが台頭し、ダイバーシティ化が急進しています。昔のように、一人の人材を採用コストをかけて何年も育てていくモデルは、現代だと多様化したライフスタイルと合わず、早期退職してしまうケースもあるため、リスクが伴います。

それならば、初めからその分野においてはエキスパートである人材と仕事をした方が効率的で生産性も上がります。企業によって、常駐してもらうのかクラウドソーシングに振るのかは異なりますが、こうした流れがここ4~5年でより加速していくことでしょう。

需要と供給の面で、どの業界も人的リソースが足りてない事情を踏まえ、採用企業側も改めて、HRを再認識して新しい風を取り入れる時代なのかもしれません。

著書『ワーク・ルールズ!―君の生き方とリーダーシップを変える』では、Googleでの最新の働き方から見る今後の会社で働く全ての人に対するメッセージが反響を呼びました。キャリアに関する書籍は多く出版されていることからも、転職やキャリア形成に対する思いは誰しもが抱くもの。

復業が当たり前の時代に突入していくとなると、履歴書や職務経歴書に取って代わる新しい自己アピールの尺度となるものは必須なのでしょうか。またどのような知識や自己研鑽が必要になってくるのでしょうか。

この辺りも今後のパラレルキャリアとして働く場合に置き換えて検証してみたいと思います。

まず、従来の職務経歴書では、過去にどういった会社でどの業務に携わったのかなど表面的なものしか見えず、その人が本当に持っている才能や技能を判断できる尺度に欠けています。Face to faceで対話してヒアリングする場合でも、面接形式では形式ばった受け答えしかできず、採用後にミスマッチを起こすリスクもあります。

そこで、まず経歴以外に社外での活動実績や制作経験、NPO団体の活動にフォーカスできるような、経歴書が求められると思います。よく経歴書が汚いなどど表現されることがありますが、今の時代、6ヶ月や1年で会社を辞めたり、就業経験がない期間があったからといって、足切りしてしまうのも時代のニーズに合わないと思います。せっかく、その企業に対して興味を持ってもらったのをまずは最大限受け入れ、逆にどういった関わり方がマッチするのかを考えたほうが賢明です。

「ライフスタイル」の延長線上にあるキャリアプラン

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その意味では、新しい採用ツールとして注目される「Wantedly」が非常に新しい働き方にマッチした仕様になっており、ここ数年でさらにユーザーと企業側とのマッチングがWantedlyを通して行われるでしょう。

OB訪問や会社説明会という形式ばったものよりも、多様性を踏まえた形で、積極的にユーザー、企業両者がアプローチできる仕組みを作ったのは画期的でした。

自己紹介と経歴はもちろん、自分が持ち合わせているスキルや活動実績などをプロフィールとして掲載できます。採用人事担当者は、この情報をもとにマッチしそうなユーザーとコンタクトして、いきなり面接よりもランチやオフィス見学をしてもらい、社風を感じてもらってからの選考に進む流れになっています。

自己アピールは、まずやりたい職種への熱意やある場合は実績も記載する必要もあります。制作寄りのポートフォリオは、作品やプロジェクトの実績を見せれば良いのですが、広報や営業、マーケティングなど評価基準や実績が提示しにくい職種に関しては、社外での活動を充実させたほうがよいのは想像できると思いまあす。

趣味程度でやっていたイベントが50人も来るようになった→イベント企画、プランナー
ライターとして勉強会に出席するうちにメディア関係の繋がりを持つようになった→広報
自己研鑽のために月10本ほどの本を読み、社外での集まりにも積極的に行く→営業、マーケティング

など、自分のライフスタイルの延長に実は職種としてマッチするような事例も多くあると思います。もし、新しい働き方について最初の一歩を踏み出すには、まず日頃のルーティンを変えることにあります。

「家⇒会社⇒家、たまに飲み屋」ではなく、「家⇒会社⇒勉強会、名刺交換会、趣味の集まり⇒家」など少しでいいので生活リズムを変えると、視界がリニューして新しい自分の価値観に気づくと思います。

その上で、自分がやりたい働き方に近づくには何が必要かを逆算して、予定に入れていくことで前に進んでいくことでしょう。それがデザイナーなのかプログラマーなのか、広報なのか職種は違えど、これだけプラットフォームやwebサービスが溢れているのですから、少し調べれば簡単にキャリア形成に役立つ催しものや情報が出てくるので、あとはそれを生かすかどうかだけの判断になっていきます。

「仕事」と向き合うことから始まるパラレルキャリア

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ここまで考えてきたパラレルキャリアですが、今後新しい働き方に必ずといっていいほどしていくのは事実だと思います。人工知能やpepperによる、人間の仕事を代わりにこなしてしまうような技術が出てきた今、自分に何ができ、どういう形で社会に貢献できるかを考えて、一生の大部分を占める働くことについて真剣に向き合ってみてもいいのではないでしょうか。

業界やポジションにおいて多少は違いがあるものの、日本人が働きすぎと言われてしまうのは、長時間労働によるものが大きいようです。また世界水準から比べて日本の休暇取得数が圧倒的に少ないといわれています。

そうした中でワークライフバランスを考えたり、業務改善や、職場環境を整え、一人でも多くの従業員が快適かつ一番パフォーマンスを発揮できる企業文化を創っていくことが、これからの組織経営には求められるのではないでしょうか。

今年は世界市況や、経済面、情勢など多くの変化を感じる一年でした。まさに大きなパラダイムシフトを迎える重要な年だったといえるでしょう。自分の目標やキャリアをしっかりと見据えて、一生を共にする「仕事」に、真剣に向き合ってみるのもいいかもしれません。

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