理系の就活ノウハウを学ぶ
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3月に入って、2017年卒業者の採用情報の公開が解禁となりました。2年連続で就活のスケジュールが変更となったため、これまでのスケジュール感は参考にできず、果たしていつまでに内定を得るべきなのか、焦る人もいるかもしれません。しかし、もし内定式が行われる10月を過ぎても、就活にはまだチャンスはあります。

就活スケジュールの度重なる変更で読めない

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経団連加盟企業の選考スケジュールが、2年連続で変更となります。2015年卒業者までは、12月にエントリーや会社説明会などの採用情報が公開され、選考は4月からのスタートでした。2016年卒業者は政府の要請によって、3月にエントリーや会社説明会が解禁となり、8月から選考がスタートする形となりました。しかし、これによって10月1日までに新卒採用を終えられず、内定式ができない企業がある一方で、抜け駆けした企業もあったとされ、混迷したようです。

そこで、2017年卒業者の選考スケジュールは、3月にエントリーや会社説明会が解禁されるのは昨年と同様ですが、選考のスタートが6月に早められました。2年連続の就活スケジュールの変更によって、これまでのスケジュール感では判断が難しいでしょう。6月の選考開始から、徐々に内々定、内定を出す企業が出てくることが見込まれますが、いつまでに内々定、あるいは内定を得ていたら安心かという基準を見極めることが難しくなりそうです。

中小企業は選考スケジュールの対象外

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選考スケジュールの拘束を受けるのは、経団連加盟企業のみのです。そのため、ベンチャー企業や中小企業では、スケジュールを守る義務がそもそもないのが実情です。2015年までは一般的に、外資系企業、経団連に加盟する大手企業、中小企業の順に選考がスタートしていました。しかし、2016年卒業者の選考スケジュールでは、大手企業の採用が落ち着くのを待ってからでは、中小企業は10月までに新卒採用を終えることができません。そこで、4月から選考を始める中小企業が多かったようです。そのため、大手企業の採用が始まる頃には、中小企業の内定をキープしている学生も多く、内定のない学生に焦りがみられたようです。

2017年卒業者の新卒採用では、選考スケジュールが早められたため、中小企業が内定を出す時期に変化がみられるかもしれません。中小企業では、大企業の選考開始後に内定辞退が相次いだこともあり、先に選考を終えるという流れにはならないことも考えられます。2017年卒業者は、昨年同様にこれまでにないスケジュールのため、混乱を招くのは必至です。中小企業の内定をキープできるスケジュール感ではないかもしれません。

新卒は内定を焦って大丈夫!?

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2016年卒業者採用では、10月に内定式ができなかった会社や採用活動を続けた会社、内定辞退が多く採用活動を再開した中小企業などがありました。結果的には内定が10月の段階で出ていなくても、さほど焦る必要がなかったことになります。

ただし、2017年卒業者では、採用スケジュールが2カ月前倒しになっていますので、10月までには昨年よりも多くの大手企業が採用活動を終えることが見込まれます。内定が出揃うタイミングを過去の状況から判断することは難しいため、情報収集に励むことが必要です。

もし、10月の段階で内定が得られなくても、中小企業やベンチャー企業を中心に採用活動を続けている企業をあたる、ハローワークを利用するといった方法があります。また、転職者向けの求人でも、「新卒者歓迎」とされている募集もありますので、幅広くチェックしてみることが大切です。

就職活動で内定を得られず気持ちが焦ってくると、早く就職活動を終えたいとの思いから、自分の志向とは異なる方法へ間口を広げがちです。ある程度の妥協は必要ですが、就職活動で譲れないことの優先順位をつけておくこと、社風が合うか見極めることが大切になります。せっかく内定を得てもすぐに辞めてしまったのでは、そのまま就活を続けていた方がよかったという事態になりかねません。

新卒で内定を得られなかったらどうする?

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では、内定を得られない場合、どうするべきなのでしょうか。

就活がダメなら大学院へ進学という選択は、就活スケジュールの変更によって難しくなってきています。院試の時期は大学院によって異なり、5月に行なわれるところもあれば、2月まで受け入れるところもありますが、7月~10月が多くを占めます。2015年卒業者までの選考スケジュールでは、6月頃まで就活をした後に、院試の準備を始めても間に合いましたが、以前よりもタイミング的に難しくなっています。大学院への進学も視野に入れている場合いは、並行して準備を進める必要があります。ただし、大学院へ進んで学ぶ目的が明確でない場合、2年後の就活に結び付くとは限らないでしょう。

卒業までに就職が決まらなかった場合、留年という選択をする人もみられますが、留年した理由を説明する必要があり、新卒として就活するうえで既卒よりも有利となるとは限りません。学費が1年分余計に掛かりますので、経済的な負担も大きいです。既卒で就活を続けることも選択肢となります。

既卒者となって就活を続ける場合、インターンへの応募や人材紹介会社の利用がおすすめです。既卒者は新卒者に比べて不利とされていますが、既卒者も応募可能なインターンもあります。インターンの中には、正社員としての登用を前提に選考を兼ねる目的の企業もありますので、就職できるチャンスとなる可能性があります。通年採用を行なっている会社なら、翌年の4月を待たずに採用されるケースもあるでしょう。また、採用には直接結びつかなくても、実際に企業で働くことを通じて得るものがあるはずです。

また、自分のどういった点から採用に至らなかったのか、プロの目から客観的な理由を聞くことも大切です。既卒者の場合、応募先企業やアピールポイントなどの戦略を練り直すことで、採用される可能性が高まることもあります。新卒を扱う人材紹介会社を利用し、キャリアアドバイザーと二人三脚で就活に取り組んでいくとよいでしょう。

まとめ

2017年卒業者の就活では、内定が出揃うタイミングなど、予想しいくい部分も大きいです。まわりの人たちの就職先が決まってくると焦るものですが、もし10月を過ぎても、自分に合った会社に出会えるチャンスは残されています。

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この記事を書いた人

Yui Umehara
Yui Umehara

メーカーで事務職として勤務の傍ら、インテリアスクールに通い、住宅関連の会社いくつかで勤務。結婚、出産を経て、ライターとして活動中。過去の転職の経験から得たコツなどをお伝えします。